話題の動画共有サイトYouTube内に「住友電工チャンネル」を開設しました。昨年来、広報部をはじめ社内関係者が撮影してきた動画をまとめて掲載しています。

　製品技術では、マグネシウム合金、グリーンレーザー、超電導をはじめ防振ゴム、高圧ワイヤーハーネス、トヨモジュールブランチ等を紹介しています。中でも、「超電導とは」では、ドクトル役の当社社員が女性ガイドとのやりとりを通じて、住友電工の超電導技術をわかりやすく解説しています。
　また、スポーツ活動では、9人制バレーボールや陸上部の躍動感のある競技シーン、そして、製作所における真剣な消防訓練の様子も見ることができます。

　写真や文章だけでは伝わりにくいことも、動画によって伝わることもあります。これまで、皆さんからの視聴回数が多いのは、グリーンレーザー、バレーボールですが、これからも、もっとたくさんの情報を提供していきますので、皆さんお楽しみに。

■YouTube「住友電工チャンネル」

　かねてより本ブログにてご紹介している「一橋大学関西アカデミア」第5回シンポジウムに、去る2月27日、出席してきました。今回は「地球環境保護問題について－気候変動問題とCOP15の成果－」をテーマに、一橋大学大学院の寺西俊一教授の基調講演に続き、元地球環境問題等担当特命全権大使の朝海和夫氏、京都大学大学院の植田和弘教授、龍谷大学法学部の高村ゆかり教授、島根県立大学総合政策学部の沖村理史准教授によるパネル・ディスカッションが行われました。

　地球環境保護問題について、社会科学の総合大学である一橋大学ならではの切り口で、環境経済、国際法、国際政治といった多面的な論点からの議論が展開され、非常に興味深く聞かせて頂きました。

　昨年12月のCOP15では、「コペンハーゲン合意」は発表されましたが、全会一致による採択に至らず「合意に留意する」というあいまいな表現にとどまりました。各国の様々な思惑をどう調整するのか、非常に難しい問題であります。
　一方、化石燃料依存からの脱却、すなわち低炭素社会の実現が必要という認識は各国とも合意しており、この流れを押しとどめることは出来ないということについてはパネラーの意見も一致していました。

　また、「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」の報告によれば、先進国は2050年には1990年比80％以上のCO2排出量削減を実現しなければならないとのこと。そして、そのためには、技術革新やライフスタイル、ビジネスモデルのパラダイムシフトが必要になり、まさに第2の産業革命とも言うべき変化が近い将来起こる、という話がありました。

　
　多国間調整が果たしてどのように進むのか、CO2の25％削減目標を掲げた日本が国際的なリーダーシップを発揮できるのか、注目するところでありますが、一方、国よりもビジネスの世界がはるかに早く動いていく可能性があるとの指摘もあり、その通りだろうと思いました。太陽光や風力など再生可能エネルギーの活用や、スマートグリッド（次世代送電網）の整備の動きなどが、ますます加速していくことは間違いないと考えます。
　スマートグリッドでは、当社の超電導ケーブル、グループ会社である日新電機の太陽光発電用パワーコンディショナも期待しています。パラダイムシフトの波に遅れることなく、経営の舵取りをしていくことが、グローバル競争を勝ち抜き、永続的発展をとげるための必須の課題であることを改めて再確認する機会となりました。

※COP15：国連気候変動枠組条約第15回締約国会議

　昨年も紹介いたしましたが、今年も2月の中旬に海外関係会社の現地幹部社員を日本に招いて、４日間にわたる研修を行いました。

　今回は、アメリカ、イギリス、イタリア、インド、インドネシア、オーストラリア、タイ、中国、ドイツ、ポーランド、モロッコの１１カ国から計１６名が参加。私も、２日目のメンバーへの講話とウェルカムパーティ、最終日の報告会に参加しました。ウェルカムパーティはSecond round（二次会）まで、最終日の懇親会も大いに盛り上がり、日本の本社への距離も縮まったのではないでしょうか。

　この研修は座学や見学会だけでなく、参加者には、住友電工グループ全体に関する課題を与えられ、２班に別れて議論、最終日に報告するというプログラムがあり、ホスト役の私は、毎回どんな提言が出てくるのか楽しみにしています。
　今回のテーマは、「優秀な人材の確保」、「グループ意識、Motivationの向上」。
これに対して、キャリアパスの明確化、コーポレートブランディングの重要性など、両班から気持ちの入った提言をもらい、大変心強く感じました。また、活発な質疑応答も行われ、関係者の意思疎通を深めることができました。提言内容が今後さまざまな施策に活かされていくことを期待しています。

　住友電工グループの海外売上高比率は約４割、そして連結従業員１５万人のうち、１０万人超が海外の方です。
　世界のマーケットを見ますと、今後大きく成長するのは中国、インド等の新興国であることは間違いなく、一方、欧米は、足元の状況は厳しいものの、完成されたマーケットの規模は依然と大きく、決して無視はできません。相対的に比重が小さくなる傾向の日本については、こうした「世界のなかの日本」という視点で考え、私たちは行動していく必要があります。
　今回の研修は、海外の幹部社員を対象としたものですが、海外からの参加者と流暢に意思疎通ができる人もたくさん育っていますが、まだまだそうでない人もいます。今後、グローバルプレイヤーと伍していくためには、改めて日本の人材教育も必要だと思った次第です。

　先週2月13日（土）に、今シーズン最後の伊丹市中学生陸上教室に参加してきました。本教室は、これまでも何回か本ブログで紹介していますが、当社と伊丹市陸上競技協会が協力し、2008年度より開催しています。今回は、約100名の参加があり、甲南大学准教授の伊東浩司さんに講師にお越しいただき、当社の陸上部のメンバーも一緒に指導に当たってもらいました。

　私は、昨年の11月以来3カ月ぶりでしたが、今回は少し風邪気味だったこともあり、見学にとどめようと思っていましたが、皆さんの元気あふれる姿をみていると、自然と体が動いてしまいます。準備体操やインターバルに参加している内に、体が温まり、気力・体力が湧いてきます。終わってみると、心配していた体調は嘘のように回復し、気持ちのよい汗を流すことができました。

　皆さんには、是非、スポーツを通じて社会生活がしっかりとおくれる人間になってほしいものですが、練習の姿を見ていますと、少しはお役に立てたかと、うれしく思いました。

　教室が終わった後、伊丹製作所の社員倶楽部（ＧＥＮＫＩ倶楽部）にて、指導にあたって下さった伊東さんや陸上部メンバー、そして運営を支えてくれた関係者への慰労会を開きました。

　その際、伊東さんに対して、これまでの本教室へのご協力とご指導への御礼に、練習時にお使いいただけるよう当社タグラインの「Ingenious　Dynamics」、社名ロゴとネーム入りのポロシャツをお贈りしました。

今回の指導の中で伊東さんが「スポーツでよい成績を出すことだけが目的ではない。礼儀正しさを身につけることも大切なことだよ。」と言っておられましたが、まさに我が意を得たりです。

　また、今回もサプライズがありました。陸上部員から、一日早い、大きなバレンタインケーキを頂きました。左党の私も、味は格別でした。

　今年度の教室はこれで終了ですが、伊丹市陸上競技協会の方々や、大会運営にあたってくださった関係者皆さん、どうもありがとうございました。地域貢献、スポーツ振興、そして、未来を支える青少年の育成のため、2010年度も継続して開催してまいりますので、皆さんご期待願います。

■陸上競技部Webサイト

　2月4日（木）、5日（金）に、「関西が時代を拓く～機に臨み、変に応ずる」をテーマに、第48回関西財界セミナーが京都で開催されました。産官学のメンバーが集い、経済の再生、国と地方のあり方、環境、グローバル化、地域活性化、企業経営などの面から、7つの分科会に分かれ討議が行われました。

　私は、4日の午後、第6分科会（「企業の経営戦略」）に参加しました。4日の議長はバンドー化学・小椋会長、意見発表者は、三井住友銀行・奥頭取、丸一鋼管・鈴木社長、当社の社外取締役にも就任いただいている関西学院大学・平松教授、そして私の4人でした。
　第6分科会では、世界経済危機に対する企業の突破策と中期的な競争力強化のための経営改革、更には企業経営に影響を与える企業税制、国際会計基準などについて討議することを目的としていました。私の役割は、中期的な成長に向けた経営戦略に関する議論の口火を切ることにあり、「中期的な成長に向けた当社の経営戦略と課題」と題して、住友電工グループの取り組みをご紹介させていただきました。

　報告の骨子は、最初に、当社が掲げる事業目標である2012年度までの5カ年計画「12 VISION」（売上3兆円、営業利益2100億円、ROE10%）、そして、その達成に向けた課題と対応方針として、①モノづくり力の強化を中心とした内部固めの深耕、②アジア・新興国を中心としたグローバル市場への展開、③コア技術を活用した環境・エネルギー分野や次世代を見据えた研究開発への取り組みなど新分野への展開、について報告しました。

　今後の経営戦略の基軸は、日本のモノづくりの強みを活かした競争力強化とアジアをはじめとする新興国市場の開拓であると言われています。雇用のあり方、人材の育成、海外進出に際しての企業連合の必要性等、第6分科会の参加者約50名の皆さんにより、活発な意見交換が行われました。

　一昨年来、世界同時不況を機に大転換期を迎え、また、資源・エネルギー問題が顕在化する中で、改めて環境分野や中国、インドをはじめとする新興国市場への関心の高さが窺えました。また、関西らしく自立心の強い、ざっくばらんな意見交換ができたように思います。